用語集、法令集

液体クロマトグラフの一種。固定相にイオン交換体、移動相に溶離液を用いて溶液中のイオン性成分の定性・定量を行う。保持時間により成分を分離する。一般に検出器は電気伝導度計であるが、質量分析計で検出するイオンクロマトグラフ－質量分析法(IC-MS)もある。

平成17年2月24日厚生労働省令第21号／最終改正　平成26年11月28日厚生労働省令第131号。石綿の安全な取扱と障害予防についての基準を定めている。

試料の情報を様々な方法で測定し、目的とする化学物質や官能基の分布を画像化・視覚化する技術。

点火源を近づけた場合に火がつく温度。消防法に定める第2類（可燃性固体）、第4類（引火性液体）の危険物（引火性液体）、指定可燃物に該当するか否かを判定する試験の一つとして行う。タグ密閉式、ペンスキーマルテンス式、クリーブラント開放式、セタ密閉式（迅速平衡密閉法）がJIS K 2265に規定されている。

液体クロマトグラフ（LC、液クロ、高速液クロ）の検出を質量分析（MS）で行う。熱分解しやすい試料に用いられる。

油脂の性状を表す指標のひとつ。化学製品のエステル価測定方法は、JISK0070に規定されている。けん化価と酸価の差。化粧品原料基準 (石油化学製品、エステル類）。

結晶にX線を照射すると、物質の原子・分子の配列状態によって、物質特有の回折パターンを示す。主に無機化合物の定性分析に用いる。

温度コントロールされた試験槽の中で、塩水を霧状に噴霧し試料表面に降らせる方法。一定時間後試料を取り出し表面の状態を観察し、塗装、めっき、防錆油等の防錆処理や表面処理を施した材料の耐食性を評価する。JIS Z 2371に測定法方法が規定されている。

入射電子線により内殻の電子がはじき飛ばされ空位となった軌道へ、外殻電子が基底状態に戻る際に発生する各元素に固有のエネルギーをもつ特性X線を検出し元素の定性・定量をおこなう。
点で測定する点分析と、線上の各位置における元素を測定する線分析、設定領域の元素分布を色分けして画像化する元素マッピングがある。

試料中の不燃焼性物質の量。試料により種々の測定法が決められている。JIS K 2272（石油中の灰分試験法）、　JIS K 7250（プラスチック）、JIS P 8251（紙・パルプ）、JIS K 6228（ゴム）、JIS M 8812（石炭類・コークス類）など

強い磁場中で電磁波をあて、共鳴周波数の違いから、複雑な有機化合物の化学構造の決定（H、C、N、Oなどの結合状態、隣接原子との関係）を行う。分子間や分子内相互作用、分子の運動性などの情報も得られる。

固定相に対する気体の吸着性あるいは分配係数の差異を利用し、成分を分離する。検出したい成分により、熱伝導度型検出器（TCD）、水素炎イオン化検出器（FID）、電子捕獲型検出器（ECD）、炎光光度検出器（FPD）などの検出器を用いる。気化しやすい化合物の同定・定量に用いられる。

ガスクロマトグラフで分離させた種々の成分を、質量分析計で検出する方法。選択イオン検出(GC-SIMMS）などの手法を用いて、複雑な混合物の測定にも有利な手法である。

一定の温湿度に保持された暴露槽の中に硫化水素、亜硫酸、亜硝酸、塩素、アンモニア等の各種腐食性ガスを通気し、一定期間経過後あるいは連続的に試料の性能変化の測定や外観検査を行う。腐食性ガスに対する材料の耐久性を検証する試験。

材料試験の一種で、工業材料の硬さを測定する試験である。硬さ試験は摩耗や引っかきに対する抵抗などの機械的性質を調べるために実施される場合が多い。

吸着剤を充填した捕集管に目的成分を吸着させた後、加熱脱着により成分を濃縮し、GCあるいはGC／MSに導入する。また、捕集管にサンプルを直接充填して加熱脱着を行う直接加熱脱着法により、樹脂などから発生する揮発成分を高感度で検出できる。

昇温の過程において樹脂やゴムの非晶質の分子が分子運動を開始する温度、あるいは冷却（急冷を除く）の過程において非晶質の分子が分子運動を停止する温度。比体積、膨張係数、比熱容量がガラス転移点で変化する。

微量金属元素分析などのために、マイクロ波加熱、電気炉加熱などにより数百度の高温雰囲気下で試料を灰化させる前処理方法。

平成5年法律第91号／最終改正　平成26年5月30日法律第46号。環境に関する分野についての国の政策の基本的な方向を示す。未然防止の思想が加わっている。

昭和45年12月25日法律第136号／最終改正　平成26年6月18日法律第73号。海洋汚染や海上災害の防止等について定める。

昭和46年6月22日政令第201号／最終改正　平成28年12月16日政令第383号。海洋環境の保全の見地から有害である物質を具体的に定めている。

静的試験と動的試験に分類される。静的試験には引張り、圧縮、曲げ、せん断、ねじり、クリープ試験、動的試験には疲労試験、高速衝撃試験がある。

消防法に定められた危険物に該当するか確認する試験。例えば第四類危険物に該当するかの確認は、液状確認、可燃性液体量、引火点測定、沸点測定、燃焼点測定、発火点測定、粘度測定などの測定を行う。

平成17 年6月10日環境省告示 第 61号。大気汚染防止法改正法 (平成16年5月26日　法律第56号)に基づく、排出ガスVOC濃度の測定方法を定めている。

液体が凝固し固化する温度。JIS K 0065 で化学製品の測定方法が規定されている。

昭和48年2月17日総理府令第5号／最終改正　平成28年6月20日環境省令第16号。揮発性有機化合物や重金属等の25物質について特別管理産業廃棄物の判定基準が規定されている。

試料にX線を照射した時に放射される蛍光X線を測定して、元素の定性定量を行う。他の機器分析法と比較して試料調製が簡便で非破壊分析であるため、製品の出荷検査、受け入れ検査等にも利用される。

高級脂肪酸とアルカリを反応させて油脂を作る反応（けん化）で、必要なアルカリ（水酸化カリウム）の量。脂肪酸の分子量に関連し、脂肪酸の品質を判断する。JISK0070に測定方法が規定されている。

昭和25年5月24日法律第201号／最終改正　平成28年6月7日法律第72号。建物の所有者・管理者は、アスベスト含有の有無の定期的な報告を義務づけている。

化学炎中に噴霧（フレーム法）、または黒鉛炉内で加熱（フレームレス）し原子化した物質に光を照射すると、元素固有のスペクトルの吸収が起きる。透過した光の吸光度を測定することにより、物質の構成元素の定量、定性を行なう分析方法。他元素による測定の妨害が少ないため、金属元素の分析方法として多くの分野で使われる。

昭和42年法律第132号→廃止。
1993年11月19日、環境基本法施行に伴い統合され廃止された。

赤外分光分析の測定法である。金属など赤外線が透過しない基板上に形成された有機薄膜へ赤外光を水平に近い角度で入射させ、その反射光を測定する方法。

化学工業・金属工業の分野で原料・製品など化学的分析・検査とその分析法。石炭の品質チェックや古紙・廃プラスチックを原料とした燃料（RPF）やバイオマス燃料の分析に用いられる。分析項目として固有水分、灰分、揮発分、固定炭素がある。

液体の移動相をポンプなどによって加圧しカラムを通過させ、固定相と移動相との相互作用（吸着、分配、イオン交換、サイズ排除など）の差を利用して分離して検出する方法。JIS K0124に規定されている。用いる固定相と移動相との相互作用（分離モード）によって、逆相、順相、立体排除（GPC）、イオン交換法がある。

質量分析で使用されるイオン化法である。試料をマトリックス（グリセリンなど）に混ぜ、ここに高速で中性原子（Ar、Xeなど）を衝突させることでイオン化する方法。試料を気化する必要が無いため、広範囲の物質に使用できる。適用できる分子量範囲は500～5000程度。

完全燃焼するときに発生する熱量。一般にボンベ形熱量計で測定する（JIS K 2279）。水素原子を含む燃料を燃焼して生成した水蒸気の凝縮により放出される潜熱を含んだ発熱量を高発熱量という。熱量計で測定した値となる。

分析試料にプラズマのエネルギー与え、放出される発光線（スペクトル線）を測定する方法。溶液中の金属などの元素を定量する。高感度で多元素同時分析、逐次分析が可能。

試料にプラズマを与え放出されるイオンを質量分析（MS）で検出し、溶液中の金属などの微量元素を定量する。多元素同時分析、逐次分析が可能

油脂の遊離脂肪酸の含量の指標。遊離脂肪酸を中和するのに必要な水酸化カリウムの量で表示し、脂肪酸の炭素数によって値を補正する。JISK0070に測定方法が規定されている。

昭和48年2月17日環境庁告示第13号。溶出試験の検定方法を定めている。

加熱分解した後に残る炭化残留物。燃料油では燃焼装置内のカーボン生成量、潤滑油の 精製度の目安となる。JIS K 2276　にはコンラドソン法とラムスボトム法が規定されている。

紫外・可視領域における溶液の光吸収を測定する分光法。吸光度から定量分析を行う。

環境省：昭和47年5月30日総令39号／最終改正　平成23年11月30日環令32号。敷地境界における特定悪臭物質の濃度の規制基準の範囲を定めている。

石油製品の色試験方法。JIS K 2580に試験方法が規定されている。セーボルト色、ASTM色試験方法がある。　

基準物質と試料を同時に加熱し、温度差から熱エネルギーを算出する方法（熱流束示差走査熱量測定＝熱流束DSC)と、両者を同じ温度とするために与えた熱エネルギー差を測定する方法（入力補償示差走査熱量測定＝入力補償DSC）がある。試料の状態変化（非晶化など）による吸熱反応や発熱反応、比熱等を測定する。

基準物質と試料を同時に加熱し、試料と基準物質の温度差ΔＴを検出する。TGと併用したTG-DTAが一般的である。JIS K 0129に規定されている。

金属分析などのために、試料を完全に溶液にする前処理方法。酸などを用いて分解させる。

物質を原子・分子レベルの微細なイオンにし、その質量と数を測定することにより物質の同定や定量を行う手法。試料の性状や知りたい情報によって、電子衝撃イオン化（EI－MS）、電界イオン化（FI－MS）、電界脱離イオン化（FD－MS）、高速原子衝突イオン化（FAB－MS）などのイオン化法を用いる。また、高分解能質量分析（HRMS）を用いることで、詳細な元素組成を知ることができる。

臭気濃度を指数尺度のレベル表示したもの。数値の大きさの差異が感覚的強度の大きさの差異と同程度になるように臭気濃度を対数表示したもの。悪臭防止法において、特定悪臭物質（22種類）の濃度規制および臭気指数での規制が盛り込まれている。測定は、国が認定した臭気判定士が三点比較式臭袋法によって行う。（官能試験）

石油製品に含まれる不飽和結合成分（二重、三重結合を持つ化合物）の濃度を示す指標。所定の条件下における試料100gに消費される臭素のg数で示される。石油製品の臭素価測定方法はJIS K 2605に規定されている。

一定の条件下で試料を加熱、蒸留（分留）して、留出温度、蒸留範囲などの性状（蒸留性状）を調べる手法。試料の組成、着火性、エンジン始動温度、乾燥性などを知る目安となる。蒸留方法には、真沸点蒸留法と簡易蒸留法がある。簡易蒸留法は、品質管理や取引のために用いるもので、日本工業規格JIS K 2601（原油試験方法）およびK 2254（燃料油蒸留試験方法）に試験方法が規定されている

樹脂・ゴム・金属材料等の試験対象材を各種薬剤に所定の温度・時間浸漬させて、浸漬試験前後での表面外観変化、重量変化などを観察・測定する方法。材料の耐食性を評価する場合に用いられる試験である。

昭和51年6月10日法律第64号／最終改正平成26年6月18日法律第72号／最終改正　平成23年11月28日政令第364号。
特定施設、特定建設作業、道路交通振動の許容限度を定めている。

昭和51年10月22日政令第280号。

昭和51年11月10日総理府令第58号／最終改正　平成27年4月20日環境省令第19号。

材料の非破壊検査法の一種。PTまたはLPTとも呼ばれる。試験対象の材質に関係なく多種の材料、製品の表面検査に使用できる。試験体の表面に開口している微細なキズに見えやすい色の浸透液を浸み込ませた後、現像液により浸透液を表面に浮き上がらせてキズを検出しやすくする方法。

試料に赤外線をあて、赤外吸収スペクトルを測定する。有機物にどのような官能基が含まれるかを決定できる。また、ライブラリーデータと照合して同定できる。測定技法として、透過法測定、顕微赤外、顕微ATR、顕微RAS、一回反射ATR、拡散反射法などがある。無機物も測定できる。

顕微IR、顕微FT-IRとも言う。赤外線を試料に集光し、高感度半導体検出器で吸収光（透過または反射光）を検知する。ゴム、プラスチック、繊維、生物試料等の微細なサンプルを非破壊・非接触で定性・定量分析を行うことが可能。

試料１ｇ中に含まれている全塩基性成分を中和するのに要する塩酸または過塩素酸と当量の水酸化カリウムのミリグラム（mg）数。全アルカリ価ともいう。測定方法は、JIS K2501などで定められている。

潤滑油などの酸性成分の全量。精製度や劣化の指標となる。JIS K 2501に指示薬滴定法、電位差滴定法、JIS K 2276に指示薬滴定法が規定されている。

赤外分光分析の測定法である。高屈折率のプリズムやクリスタルを試料表面に密着させ、その端部から赤外光を入射させると、赤外光が全反射したときにプリズム表面へにじみ出たエバネッセント波を利用して試料表面の吸収スペクトルを測定する方法。

昭和46年6月22日厚生省・農林省・通商産業省・運輸省・建設省令第1号／最終改正　平成23年11月30日環境省令第32号。

昭和43年11月27日政令第324号／最終改正　平成23年11月28日政令第364号。規制対象を定めている。

昭和43年6月10日法律第98号／最終改正　平成26年6月18日法律第72号。騒音を防止の必要がある指定地域内での工場・事業場と建設作業の騒音規制を定めている。

走査型電子顕微鏡（SEM）は、電子線照射によって拡大画像を得る。このとき電子線照射により発生するX線を検出して分光することによって、元素分析や組成分析を行う。特定元素に注目したマッピングにより、SEM画像と合わせた微小部の元素解析ができる。

昭和43年法律第97号／最終改正　平成27年6月19日法律第四一号。
ばい煙排出者に対して施設から排出されるばい煙量、又は濃度の測定義務及びその結果の記録が義務付けられている。排出物質の種類、施設の種類・規模ごとに排出基準が定められている。 国の基準（一般排出基準）のほか、より厳しい基準（特別排出基準）や、都道府県が条例によって定めるより厳しい基準（上乗せ排出基準）、大規模工場に適用される工場ごとの基準（総量規制基準）などがある。

H9.4.1施行。有害大気汚染物質の抑制のため、ベンゼン、トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン、ダイオキシン類の４物質が「指定物質」として環境基準(又は指針値)、指定物質抑制基準が定められた。これらの物質以外にも各自治体の条例などにより排出規制が設定されていることがある

環境省：昭和48年環告25号／最終改正　平成8年10月25日環告73号。

平成11年7月16日法律第105号／最終改正　平成26年6月18日法律72号。ダイオキシン類量の基準を定めている。

平成11年12月27日環告68号／最終改正　平成21年環告11号
廃棄物焼却炉のばいじん等に含まれるダイオキシン類の量の基準及び測定の方法を定めている。

昭和43年政令第329号／最終改正平成28年9月7日政令第299号。
規制物質とばい煙発生施設として32の施設を指定している。

平成27年法律第41号。水銀大気排出規制が加えられた。定められた5種類の発生源が対象となる。平成30年4月1日に施行される。

昭和46年厚生省通商産業省令第1号／最終改正　平成29年1月6日環境省令第1号。測定法、規制基準を定めている。

昭和32年7月22日建設省令第12号／最終改正　平成27年12月9日国土交通省令第82号。アスベスト調査に係る情報について、重要事項説明の義務が記されている。

材料が高温下で物性を維持する性能。プラスチックス（合成樹脂）では、ガラス転移点（ガラス転移温度、Tg）が指標となる。荷重たわみ温度（熱変形温度、HDT、JIS K 7191に規定）、ビカット軟化温度（ビカット軟化点、VST、JIS K 7206に規定）、ボールプレッシャー試験（JIS C 60695に規定）などにより数値化する。

消防法で規定される所定のフローにしたがって引火点、燃焼点、発火点等の測定を行う。

JIS K 2425に種々の試験方法が定められている。エングラー度測定法、軟化点、タール酸、タール塩基、揮発分、スラッジ分、固定炭素分定量法等

変形のしにくさを表す物性値。ヤング率ともいう。応力-ひずみ曲線（S-S曲線）における直線部（弾性変形）の傾きに相当する。

平成9年3月13日環境庁告示第10号／最終改正平成26年環境庁告示第127号。環境基本法（平成5年法律第91号）第16条の規定に基づく水質汚濁に係る環境上の条件のうち、地下水の水質汚濁に係る環境基準を定めている。

平成15年3月6日環境省告示第17号。地下水調査方法を定めている。

潤滑油など石油製品の酸性または塩基性物質の量を相当する水酸化カリウムのmg数であらわしたもの。滴定しようとする対象によって全酸価、強酸価、全塩基価、強塩基価の4種がある。

金属や構造物に対する非破壊試験法の一種。超音波が物体中を伝播するときに、空隙や異物との界面で超音波が反射される性質を利用して内部欠陥を検出する。

試料に荷重をかけて加熱し試料の変形を測定することで、軟化温度、熱膨張率（線膨張率）などを測定する。

高発熱量の値（熱量計の測定値）から、燃料中の水素より生成する水と水分の蒸発熱を差し引いた値。測定法、計算法はJIS K 2279に規定されている。

低歪速度試験ともいう。高温・高圧の腐食環境下で試験片に低歪み速度で張力をかけ、破断応力－破断伸びの測定や、破面の観察を行なう。これによって応力腐食割れ感受性が評価できる。

質量分析で使用されるイオン化法。試料をひげ状電極（ウィスカー）に塗布し、これを加熱して電圧をかけることで電極先端近傍に高電場を生じさせ、トンネル効果を利用してイオン化する。フラグメントが起こりにくいが、試料は揮発性があるものに限られる。

電極（試験片）を試験溶液に浸漬し、電位または直流電流を印加し電流-電位特性（i-v特性）を測定する分極測定法や、交流電流を印加しその応答信号を測定する交流インピーダンス測定法などが挙げられる。分極測定法は、腐食速度や不動態化電位、孔食電位、すき間腐食挙動などを確認する場合に用いられる。交流インピーダンス法は、電気化学的素反応の反応速度解析などに用いられる。

表面抵抗率や体積抵抗率、導電率、誘電率、絶縁抵抗、接触抵抗などの測定。

質量分析で使用されるイオン化法である。熱したフィラメントから放出される熱電子を衝突させることにより試料分子、あるいは原子をイオン化する方法。質量分析で最もよく使用されるイオン化法であるが、試料がフラグメンテーションしやすいため得られるマススペクトルは複雑になる。適用できる分子量範囲は1～1000程度。

入射電子線により内殻の電子がはじき飛ばされ空位となった軌道へ、外殻電子が基底状態に戻る際に発生する各元素に固有のエネルギーをもつ特性X線を検出することにより元素の定性・定量を行なう機器。X線の検出は主に経長分散型X線分光器(WDS,WDX）が使用される。

非破壊検査法の一種。電磁波をコンクリート表面から内部に向けて送信すると、電気的特性の異なる物質（鉄筋や配管等）との界面からの反射信号によりコンクリート内部の状態を探査する。

環昭和47年5月30日環境庁告示9号／最終改正　平成12年3月28日　環境庁告示17号。悪臭防止法施行規則第五条の特定悪臭物質の測定の方法を定めている。

平成14年5月29日法律第503号／最終改正 平成26年6月4日法律第51号。土壌汚染の状況の把握、土壌汚染による人の健康被害の防止に関する措置等の土壌汚染対策の実施を図るために制定された。
第一種特定有害物質（揮発性有機化合物）、第二種／第三種特定有害物質（重金属類／農薬類・PCB）を規定している。

平成14年政令第336号／最終改正　平成28年3月24日政令第74号。
（土壌溶出量基準26物質）と（土壌含有量基準9物質）を定めている。

平成14年環境省令第29号／最終改正　平成28年3月29日環境省令第3号。

平成3年環境庁告示第46号／最終改正平成26年3月20日環告44号。環境基準および測定方法を規定している。

平成15年3月6日環境省告示第16号。土壌ガス調査方法を定めている。

平成15年3月6日環境省告示第18号。土壌溶出調査方法を定めている。

平成15年3月6日環境省告示第19号。土壌含有調査方法を定めている。

樹脂、ゴムなどの物質が温度の上昇によって、一定荷重下で変形が始まる温度。　軟化温度ともいう。

環境省：昭和53年7月11日環告38号／最終改正　平成8年10月25日環告74号。二酸化窒素：1時間値の1日平均値が0.04ppmから0.06ppmまでのゾーン内、またはそれ以下であること。

熱灼減量　焼却物が完全燃焼するかどうかの指標。廃棄物処理法施行規則に係わる試験。強熱減量は、土壌などの有機物量を把握するための試験。

基準物質と試料を同時に加熱し、質量変化の差を測定する。試料の酸化、熱分解、脱水などの重量変化をとらえる。

プラスチックなどを急速熱分解し、分解物をGC分析する。分解生成物からプラスチックなどの定性を行う。

試料を連続的に加熱または冷却しながら、試料の変化を測定する分析手法。装置としては示差熱分析計(DTA)、示差走査熱量計(DSC)、熱重量測定装置(TG)、熱機械分析装置(TMA)、動的粘弾性測定装置（DMA）などが用いられる。プラスチックスなど材料工学分野で多用される。JISK 0129に規定されている。

粘性物質のねばりの度合を数字で表したもの。JIS Z 8803などに、回転法（B型粘度計など）、細管粘度計、落球粘度計などが規定されている。動粘度は、粘度を密度で割った値。

昭和45年12月25日法律第139号／最終改正平成23年8月30日法律第105号。特定有害物質としてカドミウム、銅及びヒ素（砒素）が規定されている。

昭和46年6月24日政令204号／最終改正　平成22年6月16日政令148号。特定有害物質の規定値を定めている。

昭和59年11月8日環水土149号。亜鉛の管理基準値および測定法を定めている。

空気中で点火源がなくても自ら発火する最低の温度。消防法の特殊引火物に該当するかの確認試験の一つ。ASTM D 2155などで規定されている。

平成12年1月14日厚生省令第1号／最終改正　平成12年10月20日厚生省令第127号。ばいじん及び焼却灰その他の燃え殻のダイオキシン類量の基準（3ng-TEQ／g）を定めている。

平成28年9月26日 環境省告示第94号。「水銀に関する水俣条約」に基づく、排出ガス中の水銀測定法と排ガス中の水銀の排出基準を定めている。

昭和45年12月25日法律第137号／最終改正　平成26年6月13日法律第69号。廃棄物の適正な分別、保管、収集、運搬、再生、処分等を定めている。

昭和46年9月23日厚生省令第35号／最終改正　平成28年7月29日環境省令第19号。同法実施のための各種規則、特別管理産業廃棄物の判定基準を定めている。

粒子の質量分析計の一種で、電場によって加速させた荷電粒子（イオンまたは電子）が一定距離を飛行する時間を計測することにより質量を測定する。

密度とは、物質の単位体積あたりの質量（g／cm3で表す)。 比重とは、ある物質の密度と基準物質(水や空気)の密度。　比であるため単位はない。JIS K 2249浮秤法、ハーバード比重瓶法、オスワルドピクノメーター法などの規格がある。　

環境省：平成21年9月9日環告33号。環告第33号第12に測定方法が規定されている。微小粒子状物質の1年平均値が15μg／m3以下であり、かつ、1日平均値が35μg／ m3以下であること。

金属材料が微生物の存在下で、直接的あるいは間接的な影響を受け激しい腐食を受ける現象。土壌や海水、河川水中における硫酸塩還元菌（SRB）による腐食がよく知られる。

引張り強度、引張り伸び、降伏点、絞りなど材料の機械的特性を測定する試験。試験片が破断するまで張力をかけて測定する。

めっきや塗装した材料の防錆性を評価する試験。試験の促進性や再現性に優れ、さらには屋外暴露試験と相関性がある。塩水噴霧環境で評価する塩水噴霧試験（SST）や、塩水噴霧→乾燥→湿潤の繰り返し環境で評価する複合サイクル試験（CCT）などが挙げられる。

試料に照射した赤外光は、分子運動（振動・回転）のエネルギーとして吸収されるため、その吸収スペクトルから分子構造の情報を得ることができる。
吸収される赤外光量は化合物の濃度に比例するため、スペクトルピーク高さや面積から化合物の定量を行なうことができる。

2種以上の異なる成分からなる物質が一種類の分子から成ると仮定した場合の見かけの分子量。数平均分子量・重量平均分子量などがある。

環境省：平成9年環告4号／最終改正　平成13年4月20日環告30号。
キャニスター若しくは捕集管により採取した試料をガスクロマトグラフ質量分析計により測定する。または同等以上の性能を有する方法。

平成13年6月22日法律第65号／最終改正　平成28年5月2日法律第34号。ポリ塩化ビフェニル廃棄物（PCB廃棄物）の適正な処理を推進するために制定された。

平成13年6月22日環境省令第23号／最終改正　平成28年7月29日環境省令第19号。PCB廃棄物等の定義を定めている。

質量分析におけるイオン化法である。試料をマトリックス（芳香族有機化合物など）中に混ぜて結晶を作り、これにレーザーを照射することでイオン化する方法である。タンパク質などの高分子化合物であっても安定にイオン化することができる。適用できる分子量範囲は1～1000000程度。

変形能を測定する材料試験の一種。試験片の両端を支点で支え、圧子により中央部の一箇所に荷重を加える3点曲げ試験と、中央付近の2箇所に荷重を加える4点曲げ試験がある。

単位体積あたりの質量。工業的には、真密度（表面細孔や内部の空隙を含まない）、嵩密度（表面細孔を含まない）、見かけ密度がある。JIS K 0061、JIS K 7112などで、ピクノメーター法などの方法が規定されている。　

有機化合物中の炭素、窒素、水素、酸素を定量する。有機化合物の元素組成を知る。一般には、自動元素分析装置によりCHN同時測定が行われる。微量窒素については化学発光法が用いられる。

固体が融解し液体になる時の温度。JISK 0064 などで測定方法が規定されている。自動測定装置（メトラー融点計など）やDSCで測定する場合もある。

飽和溶液中の溶質濃度

石油や潤滑油の 液体の低温流動性を示す数値。凝固する直前の温度となる。JIS K 2269などで規定されている。

試料中にどのような大きさの粒子が、どのような割合で含まれているか（粒度）の状態を画像解析法、沈降法、シーラスレーザー法などにより測定する。

レーザー共焦点光学系により、光学顕微鏡より高精度な観察が可能。観察像を再構築することにより3Dの立体画像を合成することもできる。

昭和47年法律第57号／最終改正　平成27年5月7日法律第17号。
労働者の安全と衛生についての基準を定めている。
アスベスト含有製品の製造、輸入、使用などの禁止、アスベスト含有吹付け材を除去する場合の届出義務などを定めている。

昭和47年政令第318号／最終改正　平成28年11月2日政令第343号。